「耐震等級」に隠された落とし穴

みなさん、こんにちは。
大阪府・北摂エリアで「子どもの才能を引き出す家」をつくる、リブランドです。

「耐震等級」という言葉は、聞いたことがある方が多いのではないでしょうか。
地震の多い日本では建物の耐震性は必要不可欠であり、家づくりをする際も気になるポイントです。
その基準のひとつとなるのが、「耐震等級」です。

耐震等級とは建物の強度を表す指標のひとつで、「品格法」のもとに定められています。耐震等級は1〜3まであり、数字が大きいほど強度が高くなります。
耐震等級3は、消防署や警察署などと同じ程度とされ、震度6〜7のレベルの地震が起こっても補修程度で済む想定になっています。

ただし万が一大地震が起こった場合、建物が持ち堪えたとしても、その場所に住み続けられるかは分かりません。
地震の後にローンだけ残ってしまう、住み替えや建て替えで二重ローンを抱えてしまうなどの危険性もあり、注意したいポイントです。

また、耐震等級の強度は基本的に1回の地震に対する強度です。
一方で、近年の地震は数百年に一度と言われる大きな地震が2回以上、小〜中規模の地震も数回に渡り続く傾向があります。
そのため、繰り返す地震への対策が必要であり、「耐震等級3にすれば大丈夫！安心！」とも言い切れないのです。
実際に、東日本大震災でも1回目の本震より2回目の余震で倒壊する家が圧倒的に多かったというデータがあります。
つまり、本震で家の強度を落とさないためにも、地震で「家を揺らさない」ことが大切です。

そこでおすすめしたいのが、「制振装置」。
耐震等級3の建物に制振装置をプラスすることで、真の地震に強い家が生まれます。
制振装置は、小さな揺れにも対応するものを選ぶことが重要です。

特にリブランドでは、阪神淡路大震災を経験した代表・福家の強い想いにより、耐震等級3＋制振装置を標準仕様としています。
制振装置は、震度1から反応するものを採用しています。

家は時に、家族の命を守るシェルターの役割もします。
家がどんな時も家族が安心できる場所であるよう、妥協のない視点で家づくりをしています。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。